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ホームページはある。Googleマップにも会社情報を登録している。でも、なかなか新しい問い合わせが増えない。
そんなとき、「ホームページを作り直そう」「広告を出してみよう」「Instagramを始めよう」と考えることがあるかもしれません。
ただ、集客がうまくいかない理由は、ホームページだけにあるとは限りません。
お客様が自社を「知る」「比較する」「問い合わせる」という流れの中で、どこに問題があるのか。
今回は、全国の歯科医院を対象にした調査結果を参考に、地域の中小企業が見直したい3つの集客導線と、改善の優先順位について考えます。
2026年11月14日、歯科医院向けのマーケティング支援を行う株式会社エフェクトプロが、全国1,138院のWeb集客に関する独自調査を発表しました。
調査では、Web広告とInstagramの実施状況について、次のような結果が示されています。
Web広告もInstagramも実施していない医院:58.0%
Web広告とInstagramの両方を実施している医院:15.2%
さらに、Googleマップの口コミ数を比較すると、両方実施している医院の中央値は75件、どちらも実施していない医院は9件でした。
ただし、広告やInstagramを実施したことで、口コミが増えたと証明されたわけではありません。
また、これは2026年10月31日〜11月11日に公開情報などをもとに行われた独自診断であり、広告・Instagram・口コミの集計対象は1,137院です。全国の歯科医院全体を代表する無作為調査とは確認できず、他業種にも同じ割合が当てはまるものではありません。
それでも、今回の調査は、ホームページの整備と、お客様に知ってもらうための取り組みは別に考える必要があるという視点を与えてくれます。
どれだけ立派なホームページを作っても、その会社を知る機会がなければ、問い合わせの候補には入りにくくなります。
例えば、地域のリフォーム会社なら、お客様が「川口市 浴室リフォーム」などと検索したときに、自社の情報が見つかるでしょうか。
すでに工事を検討している人には、Google検索や検索広告が接点になります。
一方、今すぐ工事を考えていない人には、Instagramでの施工紹介や地域向けの情報発信が、会社を知るきっかけになるかもしれません。
ただし、すべての企業がInstagramや広告を始める必要はありません。
紹介による受注が中心の会社、既存のお客様との取引が多い会社など、業種や営業スタイルによって有効な方法は変わります。
大切なのは、自社のお客様が、どこで依頼先を探しているのかを考えることです。
自社を見つけてもらった後、お客様はほかの会社と比較することがあります。
その際、確認される情報の一つがGoogleビジネスプロフィール(GBP)です。Google検索やGoogleマップに表示される、所在地・営業時間・写真・口コミなどの情報を管理できます。
さらにホームページでは、サービス内容や料金、対応エリア、実績などを確認します。
例えば、工務店なら施工実績や対応できる工事の範囲。地域サービス業なら料金や利用方法など、比較するために必要な情報があります。
口コミも判断材料の一つですが、数が多ければ必ず選ばれるわけではありません。内容や実際のサービスとの整合性も重要です。
口コミや実績など、信頼材料の整え方については、以前の記事「AI検索で紹介されても選ばれない?口コミが少ない会社の『信頼材料』の整え方」で詳しく紹介しています。
今回はさらに一歩進めて、比較するための情報が不足していることが、問い合わせを妨げていないかを確認してみましょう。
自社に興味を持ってもらえても、問い合わせや予約の方法が分かりにくければ、そこで離れてしまう可能性があります。
今回の歯科医院調査でも、ホームページの存在が確認できた医院は89.9%でしたが、Web予約の入口が確認できた医院は47.2%でした。
ホームページがあることと、予約しやすいことは別の話です。
例えば、次のような状態になっていないでしょうか。
スマートフォンで問い合わせボタンが見つけにくい
サービスの説明はあるが、費用や相談の流れが分からない
フォームの入力項目が多く、途中で面倒になってしまう
電話でしか受け付けておらず、営業時間外に相談できない
業種によっては、Web予約よりも電話が適している場合もあります。
重要なのは、お客様が「ここに相談してみよう」と思ったとき、無理なく次の行動に進めることです。
なお、フォーム送信後の対応については、別の記事「問い合わせが来ても商談につながらない?中小企業が見直したい『送信後』の対応」で解説しています。
今回の調査対象は歯科医院ですが、認知・比較・問い合わせに分ける考え方は、ほかの地域事業者でも活用できます。
ただし、優先すべき情報や集客方法は同じではありません。
工務店・リフォーム会社の場合
対応エリア、施工事例、費用の目安などが重要になります。工事を検討している人に検索で見つけてもらい、事例を確認して、現地調査や見積もりにつなげる流れが考えられます。
医療法人・クリニックの場合
診療内容、診療時間、アクセス、予約方法などが重要です。なお、医療機関のホームページや広告には医療広告規制が適用されます。患者の体験談や治療実績の掲載、広告表現などは、医療広告ガイドラインに沿った確認が必要です。
地域サービス業の場合
サービスによっては、営業時間・対応地域・料金・予約方法が重視されます。緊急性の高いサービスなら、SNSの投稿を増やすより、検索時の見つけやすさや電話へのつながりやすさを優先した方がよい場合もあります。
つまり、成功している他社の集客方法を、そのまま自社に取り入れることが正解とは限りません。
ここまでの3段階を踏まえて、まず確認してみたいのは次の3つです。
① そもそも見つけてもらえていない
検索やGoogleマップでの表示状況、ホームページへのアクセス数などを確認します。
問い合わせにつながるページが整っているなら、広告や情報発信によって認知を増やすことが選択肢になります。
② 見られているのに、選ばれていない
ホームページにアクセスはあるものの、問い合わせが少ない場合です。
サービス内容、費用、実績、問い合わせ先など、お客様が判断するための情報や案内を見直します。
③ 問い合わせまで進めていない
興味を持って訪問していると考えられるのに、相談や予約につながらない場合です。
問い合わせボタンの位置、フォームの入力項目、電話・予約への案内などを確認します。
ただし、アクセス数やGoogleマップの表示回数だけで、お客様の行動を完全に把握できるわけではありません。
Googleビジネスプロフィールのデータ、GA4などのアクセス解析、実際の問い合わせ件数を組み合わせ、可能であれば問い合わせ時に「何を見て知ったか」も確認すると、改善の判断材料が増えます。
広告は、お客様に知ってもらう機会を増やすための手段です。
しかし、広告費をかけてアクセスを増やしても、比較に必要な情報が不足していたり、問い合わせの入口が使いにくかったりすれば、成果につながりにくくなります。
そのため、最初に見直したいのは、次の順番です。
問い合わせや予約が問題なくできるか
お客様が比較・判断するための情報が揃っているか
そのうえで、どの方法で認知を増やすか
もちろん、すでに十分な受け皿がある企業なら、最初から広告や情報発信を強化してもよいでしょう。
大切なのは、すべての施策を実施することではなく、今の自社に足りない部分から改善することです。
「ホームページを作り直した方がいいのか」
「Google広告を始めるべきか」
「Googleマップの情報や口コミ対策から手をつけるべきか」
こうした判断は、一つの媒体だけを見ていても難しいものです。
SDPlanningでは、ホームページの制作・改善、Google広告の運用、Googleビジネスプロフィールの整備などを、事業の目的や現在の集客状況に合わせて支援しています。
最初からすべてを依頼する必要はありません。
今あるホームページや集客の取り組みを確認し、どこに課題があり、何から着手すべきか。一緒に整理するところからご相談いただけます。
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